40代でのFIREを真面目に検討してみた。意外に実現可能な人は多いはず

突然ですが、「はやく会社を辞められたら幸せですか？」と聞かれたら皆さんはどのように答えるでしょうか?

「仕事をし続けたいので幸せではない。」

「仕事をしなくて生活できるなら早く会社を辞めたいに決まっている。」

など様々な答えがあるでしょう。仕事に対する価値観は人それぞれですが、近年、「FIRE」という生き方がちょっとしたブームになっています。

FIREとは、「Financial Independence, Retire Early」の略で、要は、経済的に自立をして早期退職し、残りの人生を有意義に過ごすという生き方です。

アメリカやヨーロッパの若者を中心に、このFIREに憧れ、実際に達成している人たちはたくさんいます。

今や、日本でもブームになっており、日本人でも多くの人がFIREを目指すようになりました。

FIREに憧れる人は多いと思いますが、なかなか実践できないと思っている方がほとんどでしょう。

しかし、実はFIREは皆さんが思っているほど難しいものではありません。

そこで今回は、FIREを実現させることは意外と難しくないことを説明します。

この記事を読んでいただければ、FIREできるんだと安心していただけるかと思いますのでぜひ最後まで読んでください。

FIREを実行するために必要な資金はいくら？

FIREを実行するためには、年間生活費の25倍の資金が必要であると一般的にはいわれています。

この生活費の25倍という金額は、生活費の4%ルールといわれており、インフレを差し引いて年間4%程度で運用できれば、問題なく生活できる水準なのです。

例えば、月の生活費が25万円の場合、1年間の生活費は、300万円になるので、300万円× 25 =7500万円が必要になります。

みなさん、7500万円という数字を聞いて、いかがでしょうか?

多くの方は、「そんなに貯めるは無理だな」と思われるのではないでしょうか?

確かに、多くのお金があれば、安心してFIREできますが、日本でFIREをする場合、ここまで大きな金額は必要ないといわれています。

なぜなら、先程の年間生活費× 25と言う目安はアメリカでFIREを実行する場合の基準だからです。

アメリカでは、インフレが平均すると年間約3%起こっています。

アメリカの株式市場は、年間平均7%上昇しているため、株式市場の年間平均上昇率の7%から年間平均インフレ率の3%を引くと4%になります。

先ほどの年間生活費× 25というのは、生活費を投資元本のうち4パーセントにするために必要な資金を基準にしているのです。

しかし、日本でFIREをする場合、日本では、約3%ものインフレは起きていません。

また、日本にいながら米国株式に投資ができます。

つまり、物価上昇分を3%も考慮しなくても良いので、より少ない資金でも日本ではFIREの実行ができるのです。

日本でFIREする場合、投資元本に対する生活費の割合は4パーセントルールではなく、6パーセントまでゆとりを持って計画できるでしょう。

もし、生活費の割合を6%ルールで計算した場合、FIREに必要な資金は、5094万円です。

7500万円に比べるとだいぶ下がりましたが、約5000万円でもかなりハードルが高いと思われている方が大多数だと思います。

しかし、さらにFIREに必要な資金を減らす方法がありますので安心してください。

完全なリタイアではなく、セミリタイアを目指す

FIREをした後、全く仕事をしない、完全なリタイアの場合だと、FIREには、5000万円程度必要ですが、FIREをした後も、いくらかお金を稼ぐことができれば、FIREのハードルは劇的に下がります。

例えば、毎月の生活費が25万円必要な場合、FIREのあとも毎月15万円程度稼ぐことができれば、FIREに必要な資金は約2040万円です。

いかがでしょうか？約2000万円であれば、なんとかなると思われる方が多いのではないでしょうか?

では、FIREを実行するために必要な資金はどのように貯めれば良いのでしょうか？

支出を減らし出来るだけ投資に回す

FIREを実行するためには、ズバリ支出を極力減らしできるだけ投資に回す金額を増やすことです。

支出を減らすのに最も効果的なのは固定費を減らすことです。

例えば、家賃や車の維持費、生命保険などを減らすことによって、劇的に毎月の支出を減らすことができます。

そして、支出をできるだけ減らして、できるだけ多くの資金を毎月投資に充てることによってFIREに必要な資金を早く貯めることが可能です。

もちろん支出を減らすだけでなく副業などをして収入を増やすことも効果的な方法になります。

収入を増やすのは難しいかもしれませんが、支出を減らすのは仕組みを変えるだけで意外と簡単に行うことができますので、すぐに実行するようにしてください。

固定費削減の記事をまとめました。合わせてお読みください。
　
・プロバイダ料金

・電気代
　　
・ガス代
　　
・医療保険

日本は他国よりもFIREの実現が楽かも！？

日本は、ここ数十年物価がほとんど上昇していません。

また、海外と違って、どこでもきれいな水を確保することができますし、治安も非常に良いです。

水や安全面にお金をかける必要があまりないのは日本独自の特徴であるといえるでしょう。

また、東京一極集中が続いていますが、リモートワークの進展により郊外でも十分仕事が行えるようになりました。

郊外は家賃が安く便利な所も多いので、都心に住んでいる人は思い切って郊外に引っ越すことによって、大きく支出を減らすことができるでしょう。

仮に、40代でFIREをした場合、その後も、公的年金の支払いをし続ければ、65歳になれば満額の公的年金を受け取ることができます。

日本の公的年金制度はいろいろいわれますが、海外に比べかなりしっかりしている制度です。

老後資金のすべてを公的年金だけで補うのは不可能ですが、老後資金の一部を補うことができるのは日本ならではの特徴といえるでしょう。

また、人によっては、遺産相続によって資産が増える可能性もありますので、そのような方はさらにFIREのハードルが下がるのです。

関連記事：お金を残す？老後の不安に正しく向き合い、充実した人生のためにお金を使おう！　

子供がいる場合でも過剰にお金を遺す準備は必要ない

日本人は、万が一に備えて、ほとんどの人が生命保険に加入しています。

特に、お子さんがいる場合、自分に万が一のことがあった場合に備えて多額の保険を用意している方も多いのではないでしょうか?

確かに、一家の大黒柱に万が一のことがあった場合、ある程度の資産を遺す準備をしておく必要があります。

ただし、遺族年金など公的制度がしっかりしているので、過剰に生命保険に加入しておく必要はありません。

もそも、40代50代で亡くなる確率は非常に低いです。非常に確率が低いものに、余計なお金をかける必要はないでしょう。

また、子供の面倒は、一般的に大学卒業まで見れば親の役割は十分果たしたといえますので、過剰に子供のためにお金を残しておく必要は無いのです。

このように考えると、毎月の支出を劇的に減らせる方も多いのではないでしょうか?

支出を減らし投資に回すお金を増やせれば、早期にFIREを行うのは決して不可能では無いのです。

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まとめ

FIREは有り余るお金を稼いで辞める、かつてのイメージのリタイアではありません。

生きていくために最低限必要なお金を貯めることができれば、FIREを実現させることができます。

完全にリタイアしてしまうとFIREに必要なお金は莫大な金額になってしまいますが、FIREをした後もある程度、仕事をするようにすれば、FIREに必要な資金はかなり現実的なものになります。

ぜひ今回の記事を参考にしていただき、FIREについて一度真剣に検討してみていただくのも良いかもしれませんね。

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