役職定年制度の廃止・退職金に関係なく、つらい環境で働くであろう50代の特徴

役職定年制度・退職金制度は、企業によって設けているところ・設けていないところがあります。

また、諸々の事情・考え方により、役職定年制度が廃止になった企業も見られます。

しかし、一定の事業規模を持つ企業では、これらの制度が設けられていることが一般的です。

役職定年は概ね55～57歳からスタートする企業が多いため、役職に就く多くの50代は、やがてやって来る役職定年を踏まえて残りの会社員生活をイメージする必要に迫られます。

退職金に関しても同様で、いつ・どのくらいの金額を受け取るのかによって、定年退職後のライフプランが変わってきます。

今までの勤務態度・プライベートにおける懸念事項の数などに応じて、役職定年時に選ぶ選択肢にも違いが生じてきます。

自分が積み重ねてきた行動によっては、役職定年制度（あるいはその廃止）・退職金の額を問わず、その後の仕事・生活に悪影響が出るおそれがあります。

役職定年の対象者は、役職定年によって年収が減額することを否応なしに知ることとなりますが、賢い人は「それ以上に心理的ダメージが大きくなる」と気付いているかもしれません。

しかし、50代に入ってからの心がけひとつで、モチベーションを回復して自分の人生を有意義なものにすることは十分可能です。

この記事では、近い未来に役職定年を迎える50代のビジネスパーソンに向けて、役職定年に関する新しい動きも踏まえつつ、役職定年後につらい環境で働くことが予想される人の特徴・役職定年を迎えるにあたって取り組んでおくべきことなどをご紹介します。

企業側が自分に課すハードルが少なくなった分だけ、人生の自由度が高くなったと考えれば、新しい未来のイメージが見えてくるはずです。

役職定年の廃止に向けて動く会社は少なくない

役職定年は、会社の新陳代謝を考えた際に有益な制度と考えることもできますが、一方で当事者のモチベーションを下げることは疑いありません。

キャスターとしても有名で、多数の著書を持つ教育学者の齋藤孝さんは、地位や肩書に依存していた人は役職定年を迎えることでショックが大きくなると述べています。

そういった「役職定年のネガティブな部分」にスポットを当てて、役職定年を廃止する動きを見せる会社もあります。

その一つがNECで、2021年度から56歳到達時としている管理職の役職定年を廃止することを公表しています。

取り組みも徹底しており、自社社員のキャリア形成支援を行う専門サービス会社「NECライフキャリア」を、100%完全子会社として立ち上げています。

2020年10月から、社員のキャリア形成・スキル開発といった各種施策を進めているそうです。

公開されている情報を確認する限り、具体的な取り組みの内容は、主に以下のようなものとなっています。

他の会社でも似たような取り組みが行われる可能性がありますから、役職定年が廃止されている会社への転職を想定するのも、50代以降の戦略の一つとして検討する価値はあるかもしれません。

キャリア形成支援

会社を立ち上げるほどキャリア形成支援が重要な課題と認識しているだけあって、NECライフキャリアの本気度は高く、20代の社員から40歳以上の社員にまで、幅広い年代を支援するプログラムが設けられています。

20～30代前半の年代に対しては、キャリア基礎研修として会社の制度理解・適切な活用の取得を促しつつ、マネジメントに関して部下に対するキャリア支援のプログラムも追加される形です。

40歳以上にはより濃い内容のプログラムが用意されており、研修・キャリアアセスメント・キャリア面談といった定期的なキャリアプログラムの受講が必須となっています。

その他にも、キャリアコンサルティング技能士のような国家資格・専門資格を持っているキャリアアドバイザーを増やすなど、社員のキャリア形成支援を徹底してサポートするスタンスを打ち出しています。

AIを導入したジョブマッチング・オンラインによる動画学習サービスなども、社員にとって魅力的な取り組みと推察されます。

人材配置

少子高齢化の傾向・優秀な人材の流出の防止などが背景にあるのかもしれませんが、NECライフキャリアは「事業環境の変化に合わせた機動的な人材配置」を主な取り組みの一つにあげています。

高度シニア人材の長期的な活躍を支援したり、役職定年制度を廃止したりと、組織あるいは職場の中でベストな人材登用ができるよう、新しい仕組みの構築を試みていることがうかがえます。

また、人材の再教育にも力を入れる方針を示しており、年齢を問わず社員の成長を促す仕組みが整備されていくものと予想されます。

これを機にNECへの転職を検討するかどうかはさておき、NECが企業として新たなフェーズに移行したことは間違いないでしょう。

参照元：NECホームページ / 適時・適所・適材の人材配置を加速　新会社「NECライフキャリア」を設立
～社員の主体的なキャリア形成を支援するサービスを専門的に提供～

役職定年時に退職金の一部を受け取れる場合も

役職定年を迎えると、役職手当が失われますから、給与もその分だけ減少します。

役職定年制度がある限り、この傾向はほぼ例外なくすべての役職者に適用されるものと考えられるため、多くの役職者は将来的に収入が少なることを覚悟しなければなりません。

ただ、役職「定年」とついている通り、役職定年を迎えると、その時点で退職金の一部を受け取れる制度を用意している会社もあります。

例えば、退職金の総額が3,000万円だったとしたら、その半分である1,500万円を受け取れるといった具合です。

厚生労働省の調査結果によると、少なくとも平成19年度までは、退職一時金制度と退職年金制度を併用している企業が多く、退職金制度を利用している企業の8割以上が併用を選んでいることが分かっています。

そのため、収入が少なくなることを見越して一時金をもらう50代は少なくないようです。

しかし、一時金の一部を受け取ることを決断した場合、相応のリスクも覚悟しなければなりません。

もし、減少した収入を補てんするためにお金を受け取った場合、あっという間に貯金が失われてしまう可能性があるからです。

住宅ローンなど、毎月それなりに高額のお金をねん出する必要がある世帯は、特に注意が必要です。

役職定年を機に、生活習慣・お金の使い方を見直さなければ、気が付いた時にはせっかくもらった退職金の1/3～1/5を失ってしまうケースも十分考えられます。

こういったリスクを踏まえつつも、退職金の一部を受け取ることには相応のメリットがあります。

当面の生活の支えになりますし、生活スタイルを変える過程で必要になるお金の心配は少なくなります。

もちろん、退職時に全額を受け取る想定で考えている人なら、収入相応・あるいは節約型の生活ができているはずです。

生活設計ができている人にとっては、少なくとも経済的な面で役職定年のリスクは低いと言えるでしょう。

役職定年がつらい結果を生むリスクがある50代の特徴

役職定年の廃止・退職金の一部支給などの動きが見られる中では、役職定年の該当者は必ずしも経済的な面で負担が大きくなるとは限りません。

しかし、役職定年制度が現存している企業で働く以上、いずれはポストを離れなければならない日がやって来ます。

その点を十分に理解して行動していない50代は、役職定年の結果、つらい思いをする可能性が高いと言えます。

以下に、役職定年がつらい結果を生むリスクがある50代の特徴について、その理由と合わせてご紹介します。

会社以外で働ける・楽しく過ごせる環境にいない

人間が生活するにあたり、自分が所属するコミュニティの存在は重要です。

職場・家庭・友人関係など、コミュニティの種類はいくつか存在しますが、それらのいずれかで自分の尊厳が尊重されなければ、やがては生活に支障をきたしてしまうでしょう。

役職に就くことは重要ですが、自分が属する他のコミュニティをおざなりにして、あまりに役職にこだわっていると、そのポジションを離れた時がつらくなります。

自分の存在を周囲に認めてもらうための情報が「○○社○○部門○○課 課長」という肩書だけというのは、あまりにも寂しいものです。

実際、自己紹介において肩書ばかりを述べているような人は、周囲をげんなりさせてしまいます。

自己紹介する当人からすれば、それ以外に自分を表現する肩書やキャリアがないわけですから致し方ないと思いますが、新しい人間関係を構築する上では障害になるおそれがあります。

こういった未来を防ぐためには、会社以外で働ける・楽しく過ごせる環境を、役職定年前に構築することが大切です。

一つのコミュニティに偏らないバランス感覚を保ちながら、複数の人間関係を築いておくと、会社で役職を離れた後の保険になります。

例えば、職場では思うようなキャリアを積むことができなかったとしても、家庭を大切にしていれば、日々の暮らしで充足感を得ることができるでしょう。

趣味仲間がいるなら、仕事に使っていた時間を趣味に少しずつ配分することで、心の穴を埋められるかもしれません。

「自分は50代だからもう遅い……」とあきらめてしまう人もいるかもしれませんが、人間は誰でも、思い立ったらすぐに行動を起こすことができます。

もし現在の仕事をしていなかったら何をしていたのか、過去の記憶をたどりながら、自分がやりたかったことを試してみましょう。

どうしても思いつかないようであれば、自分が現在の会社を離れた後のキャリアを想定してみることをおすすめします。

現在勤めている会社で自分のキャリアに対して自信を持てない人でも、社内で積み重ねてきたキャリアを転職エージェントに伝えた時、思いのほか高評価されることがあります。

大企業では係長・課長というポジションにとどまった人が、中小企業・ベンチャー企業であれば経営幹部レベルの仕事を任されることも珍しくありません。

特殊な経験を積んでいるなら、その経験を副業で活かすこともできます。

個人として勝負できるだけのキャリアがあれば、役職定年後も充実した時間を過ごせるはずです。

どんな形でもよいので、一度会社から視点を離して、自分の未来を考えてみましょう。

〇合わせてお読みください　

お金の問題が常に頭にある

子供の進学や親の介護など、50代はお金がかかるイベントが多い時期の一つです。

そのため、どうしても今後の生活のことが頭をよぎり、会社を辞める決意が固まらないという人は一定数存在しています。

これから収入が減るであろうことが分かっているのに、転職する勇気がない・独立できるだけの自信もないといった理由から現在の職場にとどまるのは、必ずしも自分にとってメリットのある選択肢とは言えません。

その点、お金が十分にある・稼げる当てがあるなら、かんたんに会社を離れる決断を下せるはずです。

会社を退職してからどのくらいのお金が必要になるのか・役職定年後にどのくらいの収入が必要になるのかは、人それぞれです。

しかし、お金の問題が自分を苦しめている限り、会社から離れるのは難しいでしょう。

このような問題を解決する方法の一つに、今後の生活でどのくらいお金が必要なのか、マネープランを見直すことがあげられます。

いたずらに節約を試みたとしても、努力ありきの節約には限界がありますから、お金が貯まることを仕組み化するのが効率的です。

お金が貯まるマネープランを検討するポイントは、固定費を見直すことです。

毎月当たり前のように支払っている項目について、それぞれをしっかり見直してみると、無駄が見えてくるものです。
具体的には、以下のようなものがあげられます。

• プロバイダ料金
  
• ケーブルテレビ代
  
• 電気料金
  
• ガス料金
  
• 住宅ローン
  
• 携帯電話
  
• 保険料
  
• 車の維持費（自動車税/自動車保険/ガソリン代/駐車料金　など）

プロバイダやケーブルテレビは、それぞれをまとめて契約すれば固定費を減らせる場合があります。

また、都市部で暮らしているなら、マンション側であっせんしている契約・ポケットwi-fiレンタルなど、価格帯が安い方法を比較検討してみましょう。

毎月支払わなければならない公共料金の中にも、今までとは違う会社と契約することで、費用を抑えられるものがあります。

電力会社を変えて年額の費用を減らしたり、都市ガス対応の物件を選んで引っ越したりすれば、長い目で見てランニングコストが減少していきます。

携帯電話に関しては、MVNOや大手キャリアの格安プランを検討するだけでも、料金がかなり違ってきます。

保険料の見直しをする場合、各家庭で「発生するリスクは低いが発生した際にダメージが大きい」要素に絞ってプランを見直すと、月々の支払額を減らせます。

地方在住の場合、車はなかなか切り離せない環境というケースも少なくありませんが、都市部の場合は必ずしも車を保有する必要はありません。

軽自動車にダウンサイジングする・カーシェアリングを利用するなど、自動車の利用頻度に応じて付き合い方を変えることが大切です。

• プロバイダ料金
• 電気代
• ガス代
• 医療保険

社内の人間関係がギクシャクしている

現在勤めている会社の人間関係について考慮することも、役職定年を迎えてからつらい環境で働かないためには重要なことです。

特に、自分が管轄するセクションの人間関係がギクシャクしたまま仕事を続けていると、自分が役職を離れた際にダメージを受ける可能性があります。

役職というラベルは、かんたんに自己評価を高めてくれる反面、人によっては失った後で人生のよりどころを失わせてしまうほど重要なものです。

もし、役職を離れた後で自分に何も残らなければ、周囲の人間が自分を拒絶する可能性は十分考えられます。

自分の存在を仕事で認めてもらうためには、周囲の評価が必要です。

人間関係にトラブルはつきものですが、社内や自分のセクションにおける人間関係が殺伐としているなら、その一因が自分にあることも含めて再構築に向けた行動が求められるでしょう。

例えば、現在自分が行っている仕事につき、役職者なら将来的に誰かに引き継ぐことはほぼ確実です。

表立って話を振ることが難しくても、引き継ぎに必要な資料等を準備しておくなど、未来を考えた行動を起こすことが大切です。

また、一部の人間がもめていると分かっているなら、それを放っておかず異動に向けて動きをかけるなど、前向きな策を講じることも必要になってくるでしょう。

セクション内の派閥や仲の悪さというものは、キーマンが距離を置くことで解決に向かうことも少なくありませんから、人事とも協力して自分が悪者になるつもりで対応したいところです。

こういった心遣いは、表面的に見れば損だと感じるかもしれません。

しかし、冷静に思い返してみると、自分が現在のポストを得られたのは必ずしも自分の努力だけが原因ではないはずです。

自分にポストを用意してくれたのは、仕事ぶりを評価してくれた会社であることに間違いはありませんが、周囲のサポートがあったことも忘れてはいけません。

それを踏まえた上で、やがて部下も同じ道をたどることをイメージしながら、自分が教えられること・伝えられることをしっかり引き継ぐことが肝心です。

後進の育成に対して力を注ぐ姿勢が、役職定年後の自分を救うことにつながります。

今まで自分に感謝してくれた人が、取引先からかつての部下に変わっただけと考えれば、スムーズに黒子として働く気持ちが生まれることでしょう。

役職定年を迎えるにあたり取り組んでおきたいこと

役職定年後のつらい生活を避けるためには、転職・退職・残留のいずれの場合においても、自分が納得のいく選択肢を選ぶことが大切です。

続いては、役職定年後に選択肢の幅を増やすためにできる取り組みについて、いくつか主だったものをご紹介します。

空いた時間を副業に回す

これといった趣味がなく、家庭で家族と話す時間もそれほど多くないという場合は、自分のキャリアをベースにした副業に取り組んでみましょう。

特に、投資に対してネガティブなイメージを持っている人は、自分の労働に応じた対価が得られる時間の使い方の方が向いているはずです。

各人が持っている能力・技術というものは、自分の目から見ても本当の価値は分かりません。

市場に出して初めて、求める人がいることに気付けるものです。

幸い、現代ではクラウドソーシング・スキルマーケットの台頭によって、どういった技能が評価されるのかが分かりやすくなっています。

自分が履歴書に書ける能力をベースに各種サービスを検索すれば、自分が出そうと思っている商品にニーズがあるのか・他のユーザーの評価は高いのかなど、色々な情報が見えてくるはずです。

例えば、自分が営業職として一定の実績をあげているのであれば、具体的なノウハウ・お悩み相談といった形で商品を出品する形が考えられます。

事務職ならデータ入力のサポート・人事職であれば面接ノウハウなど、今まで取り組んできた仕事の中で役立てられそうなものを商品化するのが効率的です。

副業のスキルを伸ばしておけば、仮に希望するクラスの転職先が見つからなかった場合であっても、落ち着いて将来を検討できます。

確定申告が必要なレベルまで収入が増えれば、将来的には独立も視野に入れて考えることができます。

副業をするだけでも、最低2つの選択肢が増えるわけですから、時間があるなら何か副業になるようなスキルが自分にあるかどうか探してみましょう。

まったく人に誇れるものがない人が役職に就くのは、当然ながら難しい話ですから、必ず何か見つかるはずです。

地域との交流を増やす

自宅と会社・時に出張先の往復で終わってしまうという人は、地域との交流が少なくなりがちです。

小学校の運動会などに参加した経験がある人は多いかもしれませんが、子供が大きくなると学校がらみの付き合いも少なくなり、次第に家庭内での話題にも困るかもしれません。

そのような状況を自覚している人は、あえて自分から地域社会との交流を持つことで、新しい生活スタイルが見つかる場合があります。

ボランティア活動に参加したり、町内会に顔を出したりと、やろうと思えばできることから始めることで、人間関係の幅も広がっていくはずです。

ただ、慣習の異なる団体に属することは、誰にとっても少なからず抵抗があるものです。

もし、既存の組織・団体に入会することに抵抗を感じるようであれば、ビジネスシーンの自己紹介と同じく「名刺」を作ることをおすすめします。

名刺には「どの会社に属している」というような情報ではなく、自分に何ができるのか・何をやりたいと思っているのかを記します。

昆虫が好きなら「昆虫ハンター」でもよいですし、日本酒好きなら「日本酒めぐり案内人」などとしても面白いと思います。

その名刺をどこでどう活かすかは自分次第で、実際に副業としてお金をもらうのもよいですし、単なる自己紹介用として周囲に配るのも一つの方法です。

そこから興味を持った人が、名刺に書かれた連絡先に電話・メールをしてくれれば、労せずして新たな人間関係が生まれることでしょう。

SNSに触れてみる

まだSNSで自分のアカウントを持っていない人は、新たにSNSを始めることも、視野を広げることにつながります。

SNSを利用すれば、国内だけでなく世界中のユーザーとやり取りができるようになりますから、今まで意識したこともない世界・業界に通じる人と関係性が生まれることも珍しくありません。

中小企業・大企業を問わず、SNSのアカウントから積極的に情報発信をしている企業も見つかりますから、転職時の参考情報を集めるのにも役立ちます。

積極的に自分から情報を発信することにこだわらず、情報収集のツールとしてSNSを活用したり、気になる人に「いいね！」を発信したりするだけでも、十分有益な使い方と言えます。

どのSNSを利用するのかについては、利用する目的に応じて意見が分かれるところです。

ただ、情報収集を目的とするのであれば、相対的に情報量が多いSNSを利用した方が便利です。

具体的には、Instagram・Facebookなどを利用すると、画像・文章ともに相応の量をやり取りできます。

逆に、自分から少しの文章でもよいので発信したいと考えているなら、Twitterを利用した方が楽でしょう。

どれが正解ということもありませんから、自分でいくつかのSNSを使い分けてみて、感触を確かめながら使用することをおすすめします。

事前に炎上に関する知識を頭に入れておけば、無益な争いも防げるはずです。

おわりに

役職定年制度は、どの会社にも存在するものではなく、制度そのものを廃止する動きも見られます。

また、役職定年のタイミングで退職金の一部を受け取れる場合もありますから、必ずしも金銭面で大きな不安に遭遇するとは限りません。

むしろ、役職定年後の働き方・生き方の部分について思いを巡らすことが、将来の不安を取り去るには有効に働きます。

仮に現職を離れたとしても、新たな環境で自分の能力を最大限に活かせるのなら、職場に固執せず自分のやりたいこと・できることを優先できます。

自分の能力を発揮する場所は、様々な分野に転がっています。

それを発掘する努力こそ、役職定年を控えた50代に求められていることと言えるでしょう。

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