ニューノーマルのサラリーマンの生き方指南

リストラのピンチをチャンスに変える 【2020年大企業リストラ一覧も紹介】

リストラの対象になる時に備えてしっかりと準備のできているサラリーマンは多くないはずです。

リストラを理由とした「退職勧奨」は突然に言い渡され、殆どの人にとって想像していなかった出来事に違いありません。

今まで尽くしてきた会社に見放された悔しさと悲しさ、これからの生活への焦り、さまざまな感情が入り乱れます。

多くの会社では40代・50代を対象としてリストラを行っています。最近の例では30代を対象とするリストラも行われています。

30代・40代はもちろん、50代であっても、妻や子どもを含め、これから長期にわたって家族を支えなければならない人は多いのではないでしょうか。

そんな重圧に耐えきれずすべてを投げ出してしまいたい、そんな思いもあるかもしれません。

しかし、まだ人生を諦めてはいけません。

ピンチをチャンスに変える事も可能です。
 
この記事では、リストラ退職勧奨を受けた場合の対策方法をご紹介します。

リストラになっていない人もいつかは自分がリストラ対象者になってしまうかもしれません。

そんな未来の自分に備えてできる対策法を確認してみましょう。


リストラの現状

この数年のリストラにいたる背景は大きく変わってきました

  • 2019年:好業績でありながら将来を見据えて「黒字リストラ」が増加
  • 2020年:新型コロナウイルスの影響で業績悪化に歯止めをかける目的で「不況型リストラ」が増加
  • 2021年:大規模なリストラが本格化する年になるかもしれません

2019年黒字リストラ


新型コロナウイルスが流行する前の2019年から2020年の初頭にかけては、好業績でありながら将来のリスクを見据えて人員削減を行う「黒字リストラ」が増加する傾向にありました。

アステラス製薬、味の素、といった「業績が黒字の大手企業」のリストラは衝撃的で世間で大きな話題となりました。

2020年不況型リストラ


2020年は、新型コロナウイルスの影響で企業の業績が悪化し、業績悪化に歯止めをかける目的で実施する「不況型リストラ」が増加する傾向にあります。

多くの企業で業績不況によるリストラを実施しました。

レオパレス21(35歳以上)、武田薬品工業(30歳以上)、近畿日本ツーリスト(35歳以上)、ではリストラ対象者を30代にまで広げて大きなニュースとなりました。

下表は2020年の大企業の行ったリストラ策をまとめたものになります。

時期企業名概要
4月三菱UFJ銀行 8,000人(17年度の従業員数の2割)を削減
5月三井住友FG本部人員の3割を削減
6月共同通信連続赤字により現在1600人規模の社員を2028年度までに300人規模削減
6月レオパレス21業績悪化で35歳以上の社員を対象に1000人規模の希望退職者を募集
8月武田薬品工業勤続3年以上の30歳以上の社員を対象に希望退職を募集(人数は非公表)
9月東芝子会社の人員整理で770名削減。2018年から始まったリストラによる人員削減は約1万人にのぼり、グループのスリム化が進んでいる。
9月三菱自動車拡大戦略の不振により600名削減(募集人数を上回る654人が希望退職)
10月LIXIL40歳以上1,200人の早期退職を募集、幹部ポストも大幅削減
10月三菱重工業雇用確保を第一に希望退職は実施しないものの、国内の従業員3000人規模を対象に人員対策を進める
10月日立金属21年度末までに3200人の人員削減を行うと発表(19年度末の連結人員数のおよそ9%相当)
10月全日本空輸(ANA)22年度までにグループ全体の社員3500人(20年3月末時点のおよそ8%)程度を削減。
10月コカ・コーラBJH2年連続の大規模リストラ、900人早期退職実施
11月JTB早期退職や自然減などでグループ人員を全体の約2割にあたる6500人を削減、年収平均3割カット
11月KNT-CT(近畿日本ツーリスト)原則35歳以上の従業員を対象に7,000人(全体の約3分の1)の削減を発表、1376人が応募
11月青山商事2022年3月末までに全店舗の2割(約160店)を閉店、400人程度の希望退職も募集
11月セガサミーHD650人の希望退職募集を発表
11月エイベックス音楽事業の一部および全社間接部門の40歳以上の社員の早期退職を募集、103名が応募
12月三菱航空機21年4月以降、従業員を150人程度削減、2年間でおよそ20分の1の体制となる
12月オリンパス40歳以上を対象に950人の人員削減を発表
12月藤田観光700人(全体の4割超)の人員削減を発表

2021年 ポストコロナ時代のリストラ

2021年は昨年に引き続き業績の悪化に伴うリストラが行われています。

今年に入って2か月の間に、三陽商会、NHK、JTがリストラ策を発表しています:

発表
時期
企業名概要
1月三陽商会希望退職者(約150人)の募集を発表、希望退職の募集は、2013年以降でこれが4度目
1月NHK50歳以上の早期退職募集、管理職3割削減
2月JT正社員を対象に1,000人規模の希望退職募集

大企業のリストラはまだ本格化していないとの見方も多く、2021年は業績に関わりなく大規模なリストラが様々な企業から発表されるかも知れません。

関連記事:50代が会社の歯車として大企業に残るのはおいしい?それとも厳しい?  

労働市場の現状

リストラとは切り離して労働市場全体をみると悲観することばかりではありません。

東京商工リサーチの調べによると、コロナ禍の業績悪化による人員削減の動きが本格化し始めた2020年に早期・希望退職者を募集した上場企業は90社に達しました。

リーマン・ショック直後の191社に続く極めて高い水準です。

しかし、コロナの影響を受けた2020年の労働市場とリーマン・ショック直後の不況時を比べると、壊滅的に求人がないということではありません。

職種にもよりますが、企業業績は全体として堅調です。

株価は高く維持され、2021年2月15日には30年ぶりに日経平均株価は3万円台を回復しています。

労働市場を見ると、リーマン・ショック以降から続く恒常的な人手不足の問題はなんら解決していません。

ポストコロナ時代のリストラでは多くの企業が今後の社会の変化を見据えています。

多くの企業が事業再編にとどまらずに自宅勤務や副業の解禁といった労働環境の変化を前提にした抜本的な人事制度改革に踏みだしているのです。

結果として人材の流動化が進み転職市場は活発になっています。

労働市場では引き続き慢性的な人手不足の状況が続く見込みですので、良い人材を求める動きは今後も止まらなさそうです。

リストラに対する心構え

リストラにより退職勧奨を受けた場合の心構えをご紹介します。

起こりうる未来に備えて対策法を確認しておきましょう。

リストラの対象になった状況を想像してみて下さい。これまでたくさんの時間と労力を誠実に提供してきた会社からリストラを言い渡されたら、「マイナスの感情に覆われてしまう」のは無理もありません。

「こんな自分なんか」とネガティブに反応して、何をするにも自信が持てなくなるかもしれません。

しかし、リストラによる退職勧奨は誰にでも起こりうることです。

この数年のリストラ策を見てわかるように、どんな大企業にいてもリストラに会う可能性があります。

会社の大きさや業績に関わりなく、個人のこれまでの評価とも全く無関係に、経営陣の判断次第でリストラは行われるのです。

あなたはリストラにあった特別な人ではありません。

同じ経験をしている人は大勢います。

突然にリストラ直面したら、前向きな心構えを保つことが何より大切です。

今の自分に必要なことを一つずつ着実にこなしていきましょう。

冷静さを保ち、情報を整理し、必要な行動に移る、そして未来への道が拓けていきます。

関連記事:シニア層は転職で不利?不採用が続く理由と成功者の共通点  

リストラでの退職勧奨・解雇の意味

リストラによる人員整理には「退職勧奨」と「解雇」の2種類があるのをご存知でしょうか?

どちらの場合も納得のいくまでその背景と有効性を調べてください。

いずれにしても簡単に退職に合意すべきではありませんし、応じる義務もありません。

退職勧奨によるリストラ

会社のリストラによる人員整理で使われるのは「退職勧奨」が殆どです。

退職勧奨とは、従業員を自己都合退社(従業員が自らの意思で退職する合意退職)の形をとって辞めるよう従業員に決断を促す行為です。

もちろん、退職勧奨を従業員が受け入れる義務はありません。

希望退職を受け入れた場合には退職金が割増されるなど様々な好条件が提示されることがあります。

会社の退職希望者を受け入れる締切りに合わせて、退職勧奨を強く勧めてくる会社もあると思いますが、くれぐれも慎重に判断をしてください。

解雇によるリストラ

非常に稀なケースで「解雇(クビ)」がリストラで使われることがあります。

しかし、解雇に至るには、会社が労働者を解雇せざるを得ない「客観的・合理的」な理由と「社会通念上の相当性」が必要です。

具体的には、解雇には「整理解雇の4要件」を満たす必要があります。

「整理解雇」とは、リストラ、つまり会社の経営不振や事業縮小などの事情、により員削減のための解雇を行うことです。

その「整理解雇」をを行うためには原則として以下の4要件の全てを満たすことが必要とされています。

  1. 人員整理の必要性があったか
    会社の維持存続が危ぶまれる、客観的に経営危機下にあると認められる、といった事実があること
     
  2. 解雇を回避する努力義務が履行されたか
    希望退職者の募集、役員報酬のカット、出向、配置転換、一時帰休の実施など、解雇を回避するためにあらゆる努力を尽くしていること
     
  3. 解雇の対象者の選定に公平性・合理性があるか
    解雇になる対象者の人選基準が評価者の主観に左右されず、合理的かつ公平であること
     
  4. 解雇の説明や競技の手続に妥当性があるか
    説明・協議、納得を得るために適切な手順を踏んでいること
     
    *整理解雇は上記の要件のいずれかが欠けても解雇権の濫用となり無効

上記の4要件は過去の労働判例から確立された基準です。

労働契約法の第十六条においても、厳しく権利の濫用に歯止めがかけられています。

解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。


具体的な解雇に至る状況とは下のような場合です:

  • 会社の経営不振
  • 社員の入院を含む体調不良
  • 勤務態度不良
  • 労働能力不足
  • 経歴詐称
  • 懲戒処分
  • 上記のいずれの場合も正しい手続きが必要です(整理解雇の要件の4点目)

解雇に求められる厳しい基準を考えると、何の前触れや自覚もなく解雇を言い渡された場合は、不当解雇に当たる可能性が大きいと考えられます。

経営者・人事担当・上司の法令順守の意識が低い、理解不足、の理由により「解雇(クビ)」という言葉が使われた可能性も大いにあります。

解雇を通知されても、ひるむ必要はありません。

その場で対応せず、文書で解雇通知を交付するよう求めてください。

そして、解雇通知が届いたら解雇理由を確認して不当解雇に当たるかを判断します。

会社は社員を簡単に解雇できません。

労働者は非常に強く守られています。

就業規則で解雇の理由となるような犯罪行為を社員が行った、会社が支店ごとなくなる、といった余程の特別な事態があり、前述したように”然るべき解雇の手続き”を踏んではじめて、解雇は合法とされるのです。

リストラを受けた後の対策と心構え

会社を辞めずに転職活動

リストラ後の会社の雰囲気が悪くなり、居心地が悪くなるのは当然です。

そんな中でも退職勧奨に合意せずに、「会社に所属したまま転職活動」を開始すべきです。

自分が転職市場でどのように評価されているのか、転職が可能か、を早く確認できればその後の決断が簡単になります。

  • 退職勧奨に返答しないままでいると、会社はいろんな形で退職を勧めてくるかも知れません。
  • 有利な条件をもらう締切日も過ぎてしまうかも知れません。
  • 会社の居心地は悪く、プライドは傷つき、色んな思いがあるでしょう。


繰り返しになりますが、安易に会社を辞めてはいけません。

会社を辞めて無職で転職活動をおこなうのは非常に不利です。

無職の追い詰められた状況で面接に向かっても精神的な余裕がないことをマイナスに評価されてしまいがちです。

面接を潜り抜けても、条件交渉で足元を見られてしまい、求職者は常に不利な立場となります。

転職活動が成功して次の会社からの内定通知書をもらった後に、今の会社に残るべきかどうかを検討してください。

愛着のある会社に残るのも良いでしょう。

新しい環境で自分を試してみるのも良い選択となるでしょう。

少し外に目を向けて転職活動を行った後では、市場に積極的に社員を増やしている会社がたくさんあることに気づいたはずです。

自分の所属している会社にしがみつく狭い思考から抜け出て、長期的に自分の生活を見直すきっかけになった可能性もあります。

行動することで、今まで気づかなかった自分自身に気付くことも多くあるのです。

下の記事『転職活動のやり方・流れを再確認!転職エージェントからプロへの相談まで』も一緒に読まれています。興味のある方はぜひ参照ください。

割増退職金

退職制度には、決められた年齢に達したタイミングで退職を選択する「選択定年制度」と業績悪化などで会社が早期退職者の希望を募る「早期希望退職制度」の2種類があります。

リストラを迅速に進めたい会社、特に黒字で体質の強化のために大企業、が行う早期退職者への割増退職金は数年分の退職金となり、世間の話題になることがあります。

提示された割増退職金額を見て、会社への失望感、キャリアの先行きへの不透明感、により心が揺れているリストラ対象のサラリーマンの多くは、さっさと退職金をもらって第二の人生を始めたい気持ちになりがちです。

しかし、今後の生活費を考えれば割増退職金欲しさに早期退職に合意するのは相当に慎重であるべきです。

特に、今まで手にしたことのない大金を手にして資金に余裕ができ、多くの方が「転職活動を先延ばしする」取り返しのつかない失敗をしてしまいがちです。

今まで働いてきたので、暫くの休憩とばかりに、すぐに転職活動をせず次の就職先を探すのを先延ばしにする方の気持ちも良くわかります。

しかし、転職活動を開始する際に、あなたの職歴に数か月のブランクが出来てしまうのは大きなハンデになります。

転職活動市場に参加した際に、「退職後にすぐに転職先が決まらなかった能力に問題のある志願者」とみられてしまうのは長い目でみて大きな損失なのです。

割増退職金にはくれぐれも冷静に判断する必要があります。

再就職活動支援(アウトプレースメント)

退職勧奨を受け入れるための条件に「割増退職金」に加えて、「再就職活動支援(アウトプレースメント)の利用」が含まれていることがあります。

再就職活動支援(アウトプレースメント)という言葉をはじめて聞いて戸惑っている方も多いと思います。

再就職活動支援会社は「退職勧奨がスムーズに行われるよう企業および退職者に手厚いサポート」を提供しています。人材業界大手3グループ企業の全てが再就職支援会社を運営しています:

【公式サイト】興味のある方は参照ください。

転職エージェントと再就職活動支援会社の違いが判りづらいとおっしゃる方が多いので、参考に下表でまとめました。ぜひ、ご参照ください。

 転職エージェント再就職活動支援会社
利用者転職希望者に次の仕事を見つける希望退職制度を利用する退職者に次の仕事を見つける
想定年齢層25~45歳が中心45歳~55歳が中心
利用される理由人材を募集する企業と求職者のマッチング退職する社員には次の仕事を見つけるサポート、会社には退職勧奨の計画の遂行を助けるアドバイス
費用相場転職者の年収の20~40%(人材を募集・採用する会社が支払う)一人当たり50~100万円(退職勧奨を行う会社が支払う)
利用期限特になし。転職先が決まるとお互いに連絡をしなくなっていくのが通常。求職者の次の会社が決まるまで。内定保証を付ける会社もある。
   

〇再就職活動支援会社を使うメリット(企業側)


企業が再就職活動支援会社を使うメリットは下の2つです:

① 人事担当者へのサポート


再就職活動支援会社はリストラの計画・実施について様々なサポートを提供します。

労使間問題への助言、退職勧奨の面談の指導、希望退職者を募る文書の作成、等のサポートを行い、人事担当者の強い味方となります。

② 円満退社の促進


社員がより納得した形で退職し、円満退社までスムーズに事が運ぶようサポートします。


再就職活動支援会社からサービスを受けるメリット(退職者側)


退職者が再就職活動支援会社より支援を受ける主なメリットは下の3つです:

① 転職活動

退職勧奨による転職活動の知識が豊富なプロのコンサルタントのサービスが無料で受けられる(退職勧奨を実施する会社が費用負担します)

② コンサルタント

退職勧奨の対象者となる年齢層(45~55歳中心)のサポート・転職事情に詳しいコンサルタントが多い


③ 心の支えとなる


再就職支援会社のプログラム・コンサルタントは退職者のに寄り添い、心のケアするのにに長けています。多くの人にとっては最大のメリットです。

 

高額の割増退職金、再就職活動支援(アウトプレースメント)、いずれも大企業ならではの手厚い支援です。

退職勧奨を受けると決断した際は、ありがたくその両方のメリットを享受するべきです。

しかし、割増退職金や再就職活動支援といった目の前にあるメリットに簡単に心を奪われてはいけません。

内定保証をしてくれる再就職活動支援会社もありますが、次の会社の入社時期・条件・新しい環境になじめるか、等の保証はありません。

中長期的な視点で、アウトプレースメントのサポートが自分の希望する仕事を見つけるのに本当に役に立つのか、今後の生活設計の上で割増退職金はどの程度の助けになるのか、「退職勧奨に合意するのが本当に合理的な判断」か、納得のいくまで時間をかけて判断をしてください。

繰り返しになりますが、このサイトでは「転職先が決まるまでは会社を辞めない」ことを最良の選択として提案しています。

会社の提示する有利な条件を得るため焦って判断することのないようくれぐれも注意ください。

失業手当

今後の準備として失業手当についても理解を深めておきましょう。

会社を辞めずに転職活動を行うのが理想ですが、現実は上手く行かないこともあります。

次の会社が決まる前に会社を離れてしまった際には、失業手当の手続きをすぐ開始できるよう準備しておくことが大切です。

失業手当の届けを早く出し、給付を受ける事で、新しい会社に所属するまでの間の収入減のダメージを最小限にすることができます。

失業手当を満額給付される前に次の仕事が決まった場合には、お祝い金をもらう制度もあります。

ハローワークで失業手当給付の手続きを行うのは決して時間の無駄にはなりません。

また、求職の申込をおこなった時点から失業手当は支給されますが、「自己都合による退職」か「会社都合による退職」によって支給までの期間が異なるのに注意ください。

リストラにより退職勧奨を受け入れた場合は「会社都合での退職」に該当しますので、申し込み後から7日間が支給までの目安になります。

ハローワークの「雇用保険手続きのご案内」にて失業保険給付の手続きがまとめられています。失業保険の概要や手続きを確認したい方はぜひ参照ください。

リストラ後に転職活動を行う3つのポイント

一人で転職活動をしない

一人で転職活動するのは現実的ではありません。

まず、転職エージェントに一日でも早く登録してください。

転職エージェントは、リストラを受け入れた転職希望者に対応できるノウハウと情報をもっています。

大手のエージェントをいくつか登録、その後に自分のスキルや経験に合わせた専門性の高いエージェントに手を広げていくのがおすすめです。参考にいくつか紹介をします、興味のある方はぜひ参照ください。登録はもちろん無料です。

40代以上の転職希望者におすすめできる大手2社

40代以上に適した専門性の高いエージェント

大手企業の管理職経験者にすすめる社長の右腕候補転職

転職エージェントだけに頼らず、周りの友人・知人とも連絡をとって正直に転職の相談することも強くおすすめします。

人材の流動化が進み、40代以上の転職は珍しくなくなっていますが、管理職向けの条件の良いポジションを獲得する競争は熾烈を極めます

弱いつながりの強さ

40代以上の転職では「リファーラル採用」と呼ばれる、知り合いからの紹介で採用に至ることがよくあります。

強い信頼で結ばれた深い友人・知人がいないことを嘆く必要は全くありません。

転職においては、「弱いつながりのほうが役に立つ」とされています。

新しくて価値のある情報は、家族や仲間といった強いつながりよりも、ちょっとした知り合いやその知り合いなど、弱いつながりからもたらされることが多い

「弱い紐帯(つながり)」とよばれる考え方で、1973年にスタンフォード大学の社会学者、M・グラノヴェッターが提唱した考えです。

友人・知人の紹介を介する「リファラル採用」では、公募に比べて、社風やスキル面のミスマッチが起こりにくく、入社後の定着率が高いことは、実感と同じだと思います。

この発見が驚きをもって受け入れられたのは、調査対象者のうちのわずか16%が、「会う頻度の高い人(社会的つながりの強い人)」からの情報で仕事を得ていたのに対して、残り84%は「まれにしか会わない(つながりの弱い人)」の情報で就職していたことです。

そして、「弱い紐帯」からの情報で就職した人のほうが、満足度が大きいことも明らかになりました。

リストラは恥ずかしい事ではありません。

真摯に相談を重ねる事で視野も転職の機会も広がります。

転職活動を始めたことをきっかけにして、これまでご無沙汰していた友人・知人にも連絡してみてください。

関連記事:弱いつながりが転職で役立つ?Giverの精神で有益な人・情報を集めよう!  

家族の理解を得る

家族としっかりコミュニケーションをとることも大切です。

リストラによる影響は本人だけではありません。

リストラは隠してしまうとなかなか言い出しにくくなってしまいます。

隠すのではなく、家族ときちんと話し合ったうえで理解を得るようにしましょう。

再就職の意志やこれからの生活設計をしっかりと話し合ったうえで、家族で支えあうことが大切です。

リストラをきっかけに、次の会社での条件は悪くなったものの、家族のつながりが強まってより幸福度があがる人も大勢います。世の中は意外に上手く出来ているものです。

関連記事:家族に転職を反対されたときにどう説得すべきか?  

長続きする職を選ぶ

ある程度の役職についていた人なら次の仕事先も同じ年収を維持したいと思う人が多いはずです。

しかし、特別なスキルや経験がない限り、年収を維持して転職するのは難しいのも現実です。

年齢を重ねての転職は簡単ではありません。

どうしても、これまでと同じ業界・職種・収入を求めがちです。

しかし、新しい環境で働くストレス負荷も考慮して条件は高望みせず長続きできる仕事を選ぶのも賢明な判断です。

リストラをチャンスに変える考え方

新しい生活スタイル

年金の支給タイミングは早くて60歳からです。

人生100年時代に突入し、社会は高齢化への対応が待ったなしの状態です。

定年や年金開始時期とは関係なく一年でも長く働いて社会と接点を持ち続けるのを志向するのも良い戦略となります。

現在の収入を維持した前提で今後の生活をイメージしてしまうものですが、収入が下がっても生活コストを下げながら新しい生活スタイルで暮らせないか検討してみるのもとても良い考えです

コロナ禍の元で自宅勤務が一般化し、都会のオフィスから離れた場所にて生活費を抑えて暮らす選択も増えています。

その流れは今後も変わらないでしょう。

8時間のフル出勤で高い住居費を払って仕事を続けるスタイルから抜け出し、大きな固定費となっている住宅ローンや生活費を見直す良い機会になるかもしれません。

最低限に必要な金額が把握できれば、おのずと必要な収入額と働き方が見えてきます。

 

 

本業だけじゃない働き方

この機会に、ひとつの会社からの収入に限らず、副業を開始して、自分のスキルを売る、自分のやりたいことに挑戦する、のも良いでしょう。

リストラが増加する現在では、ひとつの会社からの収入だけに頼るのは安定とは言えないのは明らかです。

複数に収入源をもつパラレルワークや本業とは別の収入源をもった副業をもつなど働き方は多様化してきています。

最初は月1~2万円のお小遣い程度で始まった副業が大きく育つ可能性は誰にもあります。

そして、自分のスキルを生かして働く場所を選ばないフリーランスで働く、クラウドソーシングサービスを利用して自分の生活スタイルに合わせた働き方を目指す、のはいかがでしょうか?

リストラが流行る今だからこそ、ピンチをチャンスに変えて、新しい働き方に柔軟に目を向けてみましょう。

好きで始めた副業との出会いが、生活を安定させ、新しい生きがいに変わる、きっかけとなるかもしれません。

関連記事:40代・50代以上からは「小さな起業(副業)」が向いている!  

まとめ

リストラ直後は気持ちが落ち込みがちです。しかし、リストラの現実を受け入れるのが前に進むための第一歩です。

転職活動のポイントは3つです:

  • 一人で転職活動をしない
  • 家族の協力を得る
  • 長続きする仕事を選ぶ

転職エージェントを利用し、家族に現状を理解してもらった上で、より良い仕事を探します。

そして、今後の生活のために、何が大事で、何が必要かを確認します。

新しくやりたいことに挑戦するチャンスを見つられるかもしれません。

長い人生では特に理由がなくとも苦境に立たされるシーンは誰にでもあります。
理不尽さを嘆くだけでは何も生まれません。

成功を収めている人の多くは、「ピンチをチャンス」に変えています。
あなたの真価を問われています!

この記事を書いた人
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