50代が会社の歯車として大企業に残るのはおいしい？それとも厳しい？

「会社の歯車」という表現には、しばしばネガティブなイメージが伴います。

しかし、例えば大企業で働いている人のほとんどは、自分のポジションの仕事に集中することに疑問を抱かないでしょう。

世間からは一流企業と呼ばれる会社で働いていて、一定額以上の収入がある状況であれば、多くの人はそれなりに満足感があるものです。

ただ、本当にそれが自分の実力に伴う収入かどうかは分かりませんし、年齢を重ねていけばやがて現在のポジションからも追われます。

50代に差し掛かった時期であれば、近い将来に役職定年を迎えることは確実ですから、現在働いている会社に残ることに抵抗を感じる人も出てくるでしょう。

一方で、今後の身の振り方をまったく考えておらず、退職後のキャリアをどう構築すべきか悩んでいる人もいるはずです。

収入は減少しても、大企業にとどまるべきか。

それとも、新しい環境で働くことに希望を見出すべきか。

この記事では、人生の岐路を迎えて不安を感じている50代に向けて、会社の歯車として大企業に残るのはおいしいのか・それとも厳しいのか、それぞれのケースにおけるメリットや注意点についてご紹介します。

大企業で勤め続けるメリット

大企業で働けるのは、日本社会の中でも限られた人材だけですし、その中で役職を得られる人もごくわずかです。

ポスト・収入はともかく、安定して収入を得られる・福利厚生が充実しているという点だけでも、大企業で勤め続けるメリットは大きいものです。

それ以外にも、大企業で勤め続けた場合、以下のようなメリットが享受できます。

自分の労働環境において、いくつ当てはまっているかを確認した上で、今後の身の振り方を決めることをおすすめします。

新しい情報・ビジネスチャンスが得られる

大企業が大企業として認知されている理由の一つに、数多くの大規模なプロジェクトが稼働しているという事実があります。

中小企業が大規模なプロジェクトをまったく立ち上げていない、というわけではありませんが、やはり大企業は日本有数の事業規模を誇っている分だけ、新しい・大きい話が舞い込んできやすい点は否めません。

また、大企業は豊富な人材を擁しているため、プロジェクトの根幹には自社の社員をあてがうことが多いでしょう。

つまり、大企業は社員にとって「新しい情報・ビジネスチャンスを得やすい環境」であり、成果が出せれば次の機会も得やすくなる傾向が強いと言えます。

専門知識や実務経験がなくても、少しだけ他の社員と秀でている部分があると判断されれば、白羽の矢が立つことも珍しくありません。

極端な話、仕事をしっかりやり切る責任感・処理能力・リーダーシップがあれば、社員の活躍の機会はある程度平等に与えられているのです。

洗練されたビジネススキルが身に付く

50代という年齢を考えると「すでに身に付いている」と考えた方が妥当ですが、大企業はビジネスのノウハウが社員全体に行き届いているため、社員の基本的なビジネススキルは中小企業に比べると相対的に高いレベルにあります。

ビジネススキルは、役職に応じて求められる能力が変わってきますし、年齢を重ねるにつれて次第に洗練されていきます。

レポート・資料の作成など、課題に応じた形で情報を切り取り必要に応じて内容をまとめる能力は、意外と営業成績が優秀なビジネスパーソンでも苦手とする人が多く、クラウドソーシングで資料作成を代行するサービスが見つかるほどニーズの高いものです。

大企業では、基本的に上司や先輩に正しく報告するのが当たり前の習慣となっているため、自然と情報収集能力・文書作成技術が身に付いていきます。

これらの能力は、一定の役職・年齢になったからといって成長が止まるわけではなく、自分の置かれた環境に応じて進化していくものです。

常に能力をブラッシュアップできる機会に恵まれることは、大企業で勤め続ける大きなメリットの一つです。

多人数のプロジェクトに携わることができる

大企業のプロジェクトは、関わる人数が大規模になることも珍しくありませんし、複数回プロジェクトを経験した人はそれが当たり前に感じられるかもしれません。

しかし、中小企業や中堅企業と比較すると、やはり規模も集団も大きいプロジェクトが多く見られるため、早期に転職してしまうとそういったプロジェクトに携わるチャンスを失うことになります。

事業規模や部署によっては、半ば当然のように大人数を仕切る機会が与えられる経験をした人もいるのではないでしょうか。

このような経験をすることは、一度大企業を離れてしまうと、自分で事業を起こすなどの例外を除いてはなかなか難しいものです。

役職定年の日を迎えるまでの間に、もっと数多くのプロジェクトに携わりたい・現在の業種や職種で新しいことにチャレンジしたいと考えている人にとっては、大企業に残った方がプラスに働くかもしれません。

人材の流動性がある

目的はともかく、大企業では社内人事により異動が数年単位で起こります。

有能な上司が離れて大変になる場合もあれば、ソリが合わない上司が離れて気が楽になる場合もありますが、総じて人材の流動性がある点では少人数の会社よりもメリットがあります。

さまざまな部署を経験することで、自分の本当に適性のある職種が理解できたり、新しい人間関係が生まれたりします。

また、自分自身の思考にも広がりが生まれ、人生をより柔軟に考えられるようになるでしょう。

どんなフィールドで働くにせよ、同じ会社で働く分には、待遇や福利厚生を気にせず低リスクで自分の能力を試すことができます。

退職や起業といった行動を起こすことにリスクを感じているなら、会社にとどまり機会をうかがった方が安全です。

人間的成長が見込める

どんな人でも、どんな環境で働いていたとしても、何らかの形で相応の人生経験を積むことができるでしょう。

しかし、たくさんの人間の思惑・思考をまとめてプロジェクトや会社を一つの方向へと動かす職務は、大企業でなければなかなか得られないものです。

役職に就くと、当然ながら自分だけでなく、周囲のことも考えながら行動することを余儀なくされます。

よく「地位は人を育てる」と言いますが、上に立てば立つほど、配慮すべき人や組織・ファクターなどが増えていきます。

具体的には、社員やその家族の生活・人生を支えつつ、取引先や経営幹部・時には地域住民との関係にまで配慮しなければなりません。

大きな責任・影響力を背負いながら仕事をすることは、100％出世に影響するとは限らないものの、間違いなく人間的な厚みを増すことに貢献してくれます。

大企業で勤め続ける際の注意点

大企業で勤め続けることには、確かに一定のメリットがあるわけですが、もちろんすべての人に当てはまる話ではありません。

また、現在の状態で勤め続けることが本当にその人のメリットになっているかどうか、考え直してみる余地も十分にあります。

以下の注意点を確認した上で、それでもまだ自分にとってメリットがあると判断できるなら、大企業で勤め続けることを決断してもよいでしょう。

逆に、少しでも不安を感じたようなら、別の途を模索するのも一手かもしれません。

大企業病に陥る可能性がある

広く認知され、ほとんどの年度で黒字を達成している大企業で働いていると、次第に自分のキャリアや生活に対する危機感が薄れていきます。

自分が働いている部門で赤字が発生したとしても、その他の部門がカバーしてくれていれば、リストラのリスクもそこまで深刻にはならないでしょう。

結果的に、全体的にぬるま湯につかったような状態で仕事をする時間が増え、自分に甘くなってしまうおそれがあります。

社風によっては、人道的にNGな行為がまかり通ってしまうケースもあり、しかもそのことに自分が気付かないまま過ごしてしまうかもしれません。

そのような会社生活を続けていくうちに、ある時自分が退職した社員から訴えられ、職を失ってしまう可能性もあります。

会社の色に染まり切ってしまうと、目の前の仕事や人間関係だけに注力する人も多いため、自分を客観視するのが苦手だと感じている人は注意しましょう。

ゼネラリストが多い

法務職など、一部のスペシャリストが働いている部署を除いて、大企業の社員は広くゼネラリストになることを求められる傾向にあります。

役職に就くとマネジメントに関する訓練を受ける機会は多いものの、一つの技能を磨いて社内で活用する機会はそれほど多くないため、自分が実務レベルでどのくらいの能力を持っているのか分からないケースは珍しくありません。

役職を離れた後も同じ会社で働く場合、専門的な技能を持っているかそうでないかで、身の振り方が変わってくることも十分考えられます。

大企業にはゼネラリスト・ゼネラリスト候補がたくさんいることを踏まえつつ、仕事の合間に自分のスキルを高める意識を持ち、役職定年後にあぶれてしまうのを防ぎたいところです。

安泰ではないことを自覚する

かつては「大企業で働けば生涯安泰」という考え方が、広く日本社会に浸透していました。

厳しい採用試験をくぐり抜けてきた世代ほど、そのように考えているかもしれません。

しかし、バブル崩壊後から落ち込む日本の経済は、拓銀・長銀といった金融機関の破たんを招き、大企業も少なからず民事再生法の適用を受けています。

トヨタ自動車・経団連など、日本の繁栄を支えた企業・団体でさえ、終身雇用に限界を感じている状況です。

ただ「安泰だから」大企業に残ろうと考えている人に対して、大企業が自分に合うイスを用意してくれるとは限りません。

受け身の姿勢で在職を決意するのであれば、会社に身の振り方を任せる覚悟が必要です。

『役職定年で年収はどう変わる？つらい時期を前向きにとらえるための処方箋』も一緒によく読まれています。興味のある方はぜひご参照ください。

ストレスがたまる

組織として一貫性のある動きをするために、大企業は合意形成が重視されます。

そのため、自分の考えたプランが通らないことも、自分の意向が思い通りに伝わらないことも多く、知らず知らずのうちにストレスを抱え込んでしまうリスクが存在します。

体調の変化に鈍くなるほど忙しい日々を過ごしている人の中には、そういったストレスに気付かないまま、体調を崩してしまう人もいるでしょう。

もし、会社で働くことにストレスを感じている自覚があるなら、転職も視野に入れた方が将来を明るいものにできるかもしれません。

自分が「歯車の一つ」であることを自覚してしまう

大企業は人材が豊富であり、仮に自分が会社を離れたとしても、会社は滞りなく回っていくでしょう。

この事実に気付いた時、虚無感を覚えてしまう人も少なくありません。

それでも、日々の仕事にやりがいを感じられるならよいのですが、一度モチベーションが下がってしまうと回復させるのは難しくなります。

同じ歯車になるなら、せめて自分が動力源になろうという意識を持てる人でなければ、いずれ大企業で働き続けることに限界を感じてしまうかもしれません。

新しい環境を選んだ場合のメリット

大企業で働き続ける場合のメリット・注意点について触れてきたところで、続いては新しい環境を選んだ場合のメリットについてお伝えします。

ここでは主に、転職・独立をする場合を想定して、いくつかメリットをご紹介します。

自分の本当の価値が分かる

転職エージェントに登録して、現状の自分のキャリアが転職市場でどれだけの価値があるのか理解できると、今までの経験が自信になります。

大企業の人事評価とは異なり、実務で活用できるキャリアがあることに気付けば、より広い世界で自分を試してみようという気持ちが生まれるでしょう。

組織の中で評価される能力と、個人として評価される能力とを比較した時、後者はなかなか自分では分かりにくいものです。

大企業での日々に限界を感じているようなら、まずは転職エージェントで自分の価値を計るだけでも、有益な結果が得られるでしょう。

まとまった退職金が手に入る

勤続年数・自己都合か会社都合かによっても金額は変わりますが、大企業を退職すると退職金が手に入ります。

1千万円以上の退職金があれば、当座の生活の都合を立てることができますし、次に何かを始める場合の資金にすることもできます。

何に使用するかは人それぞれですが、まとまったお金が手に入ることで、人生の選択肢を増やすことができます。

もともと十分に貯金があって、退職後にやりたいことがある程度イメージできているなら、かえって退職した方が自分らしい人生を過ごせることでしょう。

同じ場所で暮らせる

大企業での勤務について回るのが「転勤」で、せっかくマイホームを購入したのに単身赴任といったケースもよく聞かれます。

会社を離れ地元密着型の企業に転職すれば、住み慣れた場所を離れるリスクは少なくなりますし、家族との時間も大切にできます。

現代では、働き方が比較的自由な大企業も増えてきていますが、管理職かつ有能な人材ともなると、様々な地域で重宝されるものです。

異動が嫌いではない場合を除いて、転勤を少なからずストレスに感じている人は、大企業を離れた方がメリットは大きいかもしれません。

やった分だけ自分のものになる

多くの企業は、社員に安定を与えてくれますが、その分だけインセンティブの幅にも限界があります。

歩合給の職場であっても、結局のところ上からピンハネされていることに変わりはなく、ひどい場合は1,000万円の売上に貢献して月1万円しか給料がアップしないケースもあります。

退職後に自分のビジネスを立ち上げて、それがうまく軌道に乗れば、売上から経費や税金を差し引いた分の利益は基本的に自分のものです。

努力を正しく評価して欲しいという気持ちが心の中でくすぶっていた人は、かえって大企業を離れた方が充実した生活を送れるかもしれません。

軌道修正が自由にできる

転職にせよ独立にせよ、大企業を離れた後の選択は、おそらくそれ以前よりも気軽にできます。

間違いに気付いた場合、そこから軌道修正をかけることも難しくなく、自分の責任の範囲も限られます。

役職者としてプレッシャーに悩まされながら過ごしてきた人は、大企業を離れることでその重圧から解放されます。

大きな組織を離れることは、不安と隣り合わせではあるものの、人生を自分の手に取り戻すチャンスをつかむという一面もあるのです。

新しい環境を選ぶ際の注意点

大企業を離れるメリットは確かにあるものの、万人に共通するものではありません。

以下の注意点に留意しつつ、現在の段階で自分が本当に離れるべきなのか、今一度考え直すことをおすすめします。

ネームバリューを失うことを想定する

大企業で働いていると、周囲の人はどうしても色眼鏡をつけて自分を判断します。

例えば、「○○商事で働いている」というネームバリューが、仕事でもプライベートでも自分に一定のプライドを与えてくれていた場合、それを手放すのは勇気のいることだと思います。

身内によっては、直接関係ないところで暮らしているはずなのに、自分が退職したことを責めるような人もいるかもしれません。

他者からの印象が大きく変わることを想定しつつも、それ以上に魅力的なファクターがある場合に限り、大企業を離れる選択をすべきでしょう。

即戦力になれるかどうかを考えておく

50代で転職する場合、未経験者として採用されるケースよりも、マネジメント含め即戦力としての採用が想定されます。

ただ、前職で課長職以上を経験しているからといって、他の企業でも同じように仕事ができるかと言えば、決してそうとは言い切れません。

転職を検討する際には、自分が転職市場で求められる役割をまっとうできるかどうか、転職エージェントなどで客観的な視点から分析を受ける必要があります。

もし、思わしくない結果が出てしまった場合は、退職・転職をあきらめた方が将来の不安は少ないでしょう。

福利厚生が十分でないことも覚悟する

大企業の福利厚生を経験すると、新しく転職した企業の福利厚生に不満を覚えるかもしれません。

総じて大企業は福利厚生が手厚く、社宅・社員食堂・資格取得応援金・各種祝金・クラブオフ制度など、社会保険以外の部分でサポートが充実しています。

しかし、中小企業クラスの事業規模だと、社員の福利厚生充実にまで視野が及んでいない経営者も少なくありません。

転職前の段階で企業の情報を集めるのはもちろん、自分が希望通りの待遇を受けられないリスクも想定して、大企業に在籍している間は入念な情報収集を心がけましょう。

独立すると後ろ盾を失う可能性がある

大企業を離れて独立を検討する場合、多くは自分が働いてきたセクションのノウハウを活かして起業することを検討するかもしれません。

会社が独立をバックアップしてくれる社風ならよいのですが、会社を離れた段階で赤の他人という態度を取られることも少なくなく、期待していた後ろ盾が得られないおそれもあります。

どんなに仲の良かった同僚であろうと、どんなに親身になってくれた上司であろうと、大企業の人脈をふんだんに活かせるケースはそう多くありません。

退職後に独立する場合、基本的に頼るもの・すがるものは自分一人と心得ましょう。

家族にはきちんと説明する

転職や独立は、50代にとっては定年退職以上にナイーブな問題です。

子供がまだ学校に通っている場合、その進路さえ左右してしまうことも考えられるため、大切な家族には年齢問わずきちんと説明しましょう。

パートナーや子供の理解がないまま職を失うと、その決断が家族の絆を破壊してしまうリスクがあります。

なぜ会社を辞めるのか、なぜ転職・独立を志すのか、勝算はあるのかなど、質問に一つひとつ答えられるよう準備を進めましょう。

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前向きな未来をイメージするために

残るにせよ離れるにせよ、大企業はそこで働く社員の運命を大きく変えてしまいます。

しかし、どんな場面においても、最終的には自分が納得のいく判断をした方が、人生を充実させられるのは間違いありません。

前向きな未来をイメージするためには、プラスとマイナスの要素を比較しつつ、選択のリスクを最小限にとどめるための考え方が必要です。

迷っている人は、大きな決断をする前に、以下のことを検討して欲しいと思います。

自分の得意分野で副業を試みる

会社で培ってきたもの・生来得意なものを問わず、現時点で自分の得意分野が何なのかを掘り下げて考えると、理想の将来像がイメージしやすくなります。

文章を書くこと・絵を描くこと・資料をまとめること・運動すること・プラモデルを作ること……といったように、ブレーンストーミングの要領で書き出していくと、人それぞれの数だけ得意分野が見えてきます。

その中から、副業として提供できるレベルのものがあるかどうか、一つひとつ分類をしていきます。

ある程度方向性が固まったら、クラウドソーシングなどリスクの低いプラットフォームで出品し、反響をチェックしましょう。

これを大企業に在籍している間に行うことで、立場を安定させつつ将来を模索することができます。

特に評価が高いものがあったなら、副業として本格的に収入が得られるところまで技術を昇華していきます。

確定申告を検討するところまで収入が増えている頃には、独立を検討したり、退職後の生活の不安が薄らいでいたりすることでしょう。

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収入を増やす方法をリサーチする

諸々の可能性を検討した結果、転職・起業のメドがつかない人は、無理をして会社を離れる必要はありません。

しかし、大企業で働き続けることに不安を感じているなら、別の形で収入を増やせないかどうかリサーチしてみましょう。

単純に投資方法だけを検討しても、株式・投資信託・不動産・仮想通貨など、複数の投資対象が存在します。

出資できる範囲でチャレンジを積み重ねた経験は、後の自分の生活を支える基盤になるはずです。
　

関連記事：サラリーマンこそ「副業」で道を切り拓く感覚を味わおう　

転職時は目的をあいまいにしないこと

自分が慣れ親しんだ環境を離れるわけですから、大企業から転職するのであれば、絶対に譲れない目的をあいまいにしないことが大切です。

役職定年でポジションを得られないことが不安なら、中小企業だろうが何だろうがポジションにこだわるべきでしょうし、収入もまたしかりです。

特に、大企業に入れて満足感を得ている人は、目先のメリットだけで転職を考えるべきではありません。

転職でしか達成できないことがあるのかどうかを考えた上で、退職を決断しましょう。

おわりに

以上、会社の歯車として大企業に残ることについて、メリットや注意点などをお伝えしてきました。

大企業という環境に慣れてしまうと、離れがたい魅力を覚えるのも事実ですが、いつかは離れることを想定してライフプランを考えなければなりません。

役職定年のように、やがてイスが失われることが確実なイベントもありますから、50代を迎えた段階で次のステージに思いをめぐらすのは自然なことです。

しかし、少しずつでも前向きに未来を考える習慣を身に付けておけば、経歴を活かして転職する・会社に残って身の丈に合った副業をするなど、自分に合ったライフプランがイメージしやすくなるはずです。

キャリアに不安を感じた時は、いま一度人生を振り返り、会社に頼らずとも自分にできることを探しましょう。

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